財務の人材検索サイトを比較|検索エンジンのメリット・デメリットを解説
企業の財務戦略の立案や、予算・資金管理、さらに資金調達など、経営に欠かせないお金回りを担当する財務人材を探している採用担当者は多いのではないでしょうか。
「優秀な財務人材を採用したいけど、どうやって見つければいいかわからない」「財務人材を1番探せるサイトを知りたい」と考えている採用担当者に向けて、この記事では財務人材を見つけるのにオススメのサイトを紹介します。
- 財務の人材採用の成功ポイントは求人媒体選びを間違わないこと
- 料金プランは高い方が良いわけではない
- 求人媒体の得意とする求人は何なのか?
- 求人媒体は認知度は高いか?
- Indeed(インディード)|全ての求職者が最適な求人を検索できる世界最大級の求人検索エンジン
- 求人ボックス|全国の正社員・アルバイト・パート・派遣の仕事・転職・採用情報をまとめて検索
- スタンバイ|Zホールディングスとビズリーチなどを運営するVisionalの合弁会社が運営
- Careerjet(キャリアジェット)|自社で求人特化型の採用サイトを持っている場合に利用できる
- 採用コストが安い
- 求職者から発見されやすい
- 地方の求職者に応募されやすい
- 運用するには専門知識が必要
- 求人情報の記載方法のテクニックの習得が必要
- 求人検索エンジンサイトのクローリングの条件を知る必要がある
- WARC AGENT|キャリアアップしたいハイクラスの人材が多数登録
- BEET-AGENT|管理部門特化型の転職エージェント
- doda(デューダ)|人事・総務などに対応できる専門のアドバイザーが在籍
- マイナビエージェント|20代後半から30代前半までの若手に強い転職エージェント
- 人事の転職|企業と求職者双方の将来を見据えた提案ができる
- コロナ後、求人数・求職者数は増加傾向
- スキルアップ・キャリアアップの為に経験者の転職が増加
- 数字に強い人
- 論理的思考ができる人
- コミュニケーション能力が高い人
- 責任感が強い人
- 日商簿記2級以上は必要
- 公認会計士
- ファイナンシャルプランナー
財務の人材採用の成功ポイントは求人媒体選びを間違わないこと
財務人材を採用するにあたって、重要なのが求人媒体の選定です。たくさんの求人媒体の中から、自社に合った求人媒体を選定する必要があります。
求人媒体によって、登録している求職者のスキルや年齢層、経験値が異なるので、自社ではどのような人材を求めているか明確にしてから求人媒体の選定をするようにしてください。以下では、求人媒体を選定するときのポイントを解説します。
料金プランは高い方が良いわけではない
よく勘違いされるのが、「費用が高い=媒体効果が高い」です。媒体効果が高ければ、優秀な人材を確保できると勘違いしている採用担当者が多く、これは間違いです。
費用が高いからといって、優秀な人材を確保できるとは限りません。求人媒体によって、期間やプラン、求人の掲載方法が異なります。費用が高い分、優秀な人材が集まると考えてしまうと、高い費用を費やしてもなかなか優秀な人材を採用できず、採用費用を無駄にしてしまったというケースは少なくありません。
自社の求人を掲載する際、どのくらいの費用で始めてみるか計画を立ててからテストスタートをするのがオススメです。一定期間求人を掲載してみて、効果が出だしたら費用を増やしてみるなど、運用しながら計画を柔軟に変更してみてください。
求人媒体の得意とする求人は何なのか?
求人媒体によって、求職者が希望する職種も異なる場合があります。
営業に特化した求人や経理に特化した求人など、求人媒体によっては1つの職種を強みに掲載している求人媒体があるので、自社で求めているポジションに合った求人媒体を利用するようにしましょう。
財務の人材を採用したい場合は、バックオフィスに特化した求人媒体や財務・経理など会計系に強い求人媒体、または大手企業が運営する職種に縛りのない求人媒体がオススメです。職種に縛りがある求人媒体は、優秀な人材や経験者を確保しやすいですが、登録している求職者の母数が少ないです。一方で、大手企業が運営している職種に縛りがない求人媒体は、求職者の登録人数が圧倒的に多いため、経験者だけでなくポテンシャル採用を狙えます。
自社では、どの程度のスキルや経験がある人材が欲しいか考えてから、求める人材に出会える最適な求人媒体を利用するようにしてください。
求人媒体は認知度は高いか?
利用を考えている求人媒体の転職市場での認知度は、必ず確認をするようにしましょう。
採用担当者は認知している求人媒体でも、求職者が認知していない媒体は多いです。企業目線で利用しやすい求人媒体と、求職者が転職の際に利用しやすい求人媒体は、異なる可能性があります。せっかく多額な費用を費やして求人媒体を利用したとしても、求めている人材がいなければ意味がありません。料金がふさわしいかはもちろん重要ですが、求人媒体が利用されているか、どの程度転職市場において求職者に利用されているかは事前に確認してください。
確認の仕方は、運営企業に求職者の登録人数を確認する方法や、転職成功者の体験談などが記載されているブログをいくつか確認するとわかるので、確認をしてみてください。
財務人材を検索するサイトは?
自社が求める人材を検索するのにオススメのサイトを4つ紹介します。
どのサイトにも特徴や強みがあるので、サイトの傾向をよく理解してから、自社に1番合うサイトを利用してみてください。
Indeed(インディード)|全ての求職者が最適な求人を検索できる世界最大級の求人検索エンジン
求人検索エンジンの中で、最も知名度が高いといわれているのがIndeed(インディード)です。Indeedは、最近テレビCMでもたびたび見かけるようになり、多くの人に認知されている求人媒体だといえます。
Indeedでは、毎月4,000万人近くが求人検索のために利用しています。利用者が多い分、掲載されている求人件数も他サイトに比べると圧倒的に多く、正社員求人なら360万件以上、アルバイト求人でも280万件以上の求人情報が掲載されています。
Indeedでは、無料掲載をすることも可能なため、まずはお試しで利用してみるのがオススメです。無料掲載で効果が出れば、有料掲載プランを変更をし、より求職者の目に入るような求人の出し方もできるので、利用しながら検討してみてください。
求人ボックス|全国の正社員・アルバイト・パート・派遣の仕事・転職・採用情報をまとめて検索
求人ボックスは、「食べログ」や「価格.com」など利用者が多いサービスを長年運営しているカカクコムが運営しています。そのため、あらゆるサービスを運営してきて培ったノウハウやナレッジが活かされたサイトになっており、利用者目線で大変使いやすいサイトになっているのが特徴です。
地域や雇用形態に関わりなく、あらゆる求人を掲載しているため、利用者の幅広いニーズに対応しているのも特徴です。サービス登録者は700万人を超えているため、企業が求める人材に出会える確率がかなり高いです。
求人ボックスは国内最大級である500万件以上の求人を掲載しているため、求職者からの認知度も高く、評判がいいので利用を検討するのにオススメのサイトといえます。
有料掲載だけでなく、無料掲載もあるのでまずは無料掲載からスタートしてみてください。
スタンバイ|Zホールディングスとビズリーチなどを運営するVisionalの合弁会社が運営
スタンバイは、掲載求人数が常に900万件を超えている、日本最大級の検索エンジンです。
運営会社は、ハイスカウト転職サイト『ビズリーチ』を運営するビジョナル株式会社とポータルサイトYahoo!JAPANを運営するZホールディングス株式会社の合弁会社「株式会社スタンバイ」です。そのため、各企業のノウハウを活かした検索エンジンであり、かなり効果が高い検索サイトだといえます。
有料掲載になると、クリック単価30円〜1,000円で利用できるため、自社の予算に合わせた採用活動を行えるのも魅力的なポイントです。
まずは無料掲載からのスタートも可能なので、気になる企業は無料掲載から利用してみるのがオススメです。
Careerjet(キャリアジェット)|自社で求人特化型の採用サイトを持っている場合に利用できる
キャリアジェットの特徴は、世界90カ国28語以上で利用可能という点です。そのため、世界最大級の求人検索エンジンといわれています。
利用者の中には「今住んでいる国とは別の国で働きたい求職者」が多く、外国人求職者の採用を考えている企業にオススメの検索エンジンです。日本語だけでなく、英語での求人を掲載すると、他のサイトでは出会えなかった層の求職者からのエントリーを獲得できます。
キャリアジェットは、求職者がメールアドレスを登録すると希望条件にマッチした求人が掲載された際に、通知が来るようになっているので、自社が求める人材と求職者の希望が合致した際、求職者に求人を見つけてもらいやすいです。
キャリアジェットも無料課金・有料課金があるので、まずは無料課金からはじめてみるのがオススメです。
検索エンジンを利用するメリットは?
求人検索エンジンを利用するメリットを解説します。
メリットを理解しながら上手に利用することで、優秀な人材をスムーズに採用することができます。ぜひ参考にしてみてください。
採用コストが安い
検索エンジンの利用は、比較的コストを抑えられる傾向があります。
一般的に、採用活動でよく使われている人材紹介では最低でも60万円以上、求人サイトに掲載すると30万円以上と、かなり高額な採用費がかかります。
しかし、求人検索エンジンの掲載料金は2パターンあり、無料で求人を掲載できるので、費用を抑えられます。
自社の採用サイトに掲載している情報やすでに求人を掲載している求人媒体から自動で検索エンジンに活用してくれる仕組みがあるだけでなく、検索エンジンサイトに直接求人を掲載するため料金がかかりません。
しかし、長期間無料で掲載をすると、自社の求人が埋もれてしまう可能性があるため、応募数を増やすために予算を決めて有料課金での掲載にしてみるなど、都度対策をうつと効果が出やすいので、運用方法を工夫するのもオススメです。
求職者から発見されやすい
検索エンジンは、自社の採用サイトに掲載している求人やすでに他サイトに掲載している求人を、自動で引っ張ってくるクローリングの仕組みを利用しています。そのため、複数のサイトで求人掲載をしている企業や、複数の職種を募集をしている企業にとって、求職者から発見されやすくなるのでオススメです。
せっかく求人を掲載しているのに、なかなか求職者の目に留まらないという事態が多いですが、検索エンジンを利用することで、この課題を解決できます。
また正社員以外の雇用形態で求人を掲載できるので、求人に縛りなく掲載できるのもオススメのポイントです。
地方の求職者に応募されやすい
求人検索エンジンは、都内だけでなく地方採用にも強いのが特徴です。
求人媒体や人材紹介は、首都圏や5大都市などアクセスが良く、人口が多いところに集中してしまうのが特徴です。そのため、地方の求人掲載が少なく、なかなか地方在住の求職者に出会えないという課題があります。
しかし、求人検索エンジンは、クローリングを利用しているため、地方の求人情報も幅広く掲載されています。そのため、地方で仕事を探されている求職者の利用も多く、求職者のニーズに合った仕事を見つけられるため、利用者が多いのがメリットとしてあげられます。
検索エンジンを利用するデメリット
検索エンジンは、費用が抑えられるなどメリットが多いと感じますが、実はデメリットもあります。メリットだけでなくデメリットも知って、利用する際は注意しながら活用してみてください。
運用するには専門知識が必要
求人検索エンジンで効果を出すには、それなりの運用知識が必須です。
求人検索エンジンでは、自動的に掲載されるクローリングで企業の求人が掲載されるため、自社以外の企業の求人も多いです。そのため、自社の求人が他社の求人に埋もれてしまう可能性があり、求職者の目に入らない可能性があります。
より効果を出したいならば、無料掲載ではなく有料掲載に切り替え、自社内で検索エンジンを運用する担当者を決めることをオススメします。
担当者が毎日、求人検索エンジンを確認し、ルーティンワークのように運用をしていく仕組みを作りながら知識をつけていくことが大切です。
求人情報の記載方法のテクニックの習得が必要
求人検索エンジンは、定期的に求人を更新しないと、システムの判断により求人の掲載回数が減少する可能性もあります。
定期的に更新される求人や、新規求人の掲載が優先的に行われるのが検索エンジンの仕組みの1つとしてあげられます。そのため、求人掲載をしたまま、何か月も放置してしまうと、求人検索エンジン内での求人表示回数が減少し、求職者に見つけてもらうことができません。
せっかく掲載している求人が、求職者の目に入らなければ意味がないため、求人検索エンジンを利用する際は、定期的に求人を更新する必要があります。
できれば1週間に1回、最低でも3週間に1回は更新することをオススメします。
求人検索エンジンサイトのクローリングの条件を知る必要がある
求人検索エンジンがクローリングするには、あらゆる条件が必要になります。
自社採用サイトに掲載されている求人でも、求人検索エンジンのクローリング条件に当てはまらなくては読み込んでもらえません。
自社の求人がクローリングされるかは、求人検索エンジンサイトによって異なるため、各求人検索エンジンの仕組みをまずは知ることが大切です。基本、ほとんどの求人検索エンジンサイトのクローリングの条件が「HTML形式で、1職種1勤務地1URLのルールに則って各ページのURLがわかれていること」となっていますが、気になる方は運営会社に確認をするのがオススメです。
財務人材にオススメのエージェントは?
財務担当者を採用する際に、オススメの採用手法にエージェント活用も検討してみましょう。
エージェントは、自社が求める人材要件をエージェントに伝えることで、エージェントからそれに合った人材を紹介されるシステムです。そのため、マッチ度が高く効率的に採用活動を進めることができます。以下ではオススメのエージェントを紹介するので、ぜひ参考にしてみてください。
WARC AGENT|キャリアアップしたいハイクラスの人材が多数登録
WARC AGENTは、キャリアアップを希望している求職者や年収アップを目指している求職者の登録が多い人材紹介会社です。
特徴は、企業から直接スカウトを求職者に対して送れる点です。求職者が持つスキルやキャリアが気になれば、積極的に企業側からスカウトを送信できるので、自社が求める人材に出会いやすいというメリットがあります。
また、求職者に対して専門のキャリアコンサルタントがついているため、求職者の転職に対する意識が高く、キャリアコンサルタントから受けたアドバイスをもとに転職活動をしているため、求職者の質もかなり高いです。
専門職やスペシャリスト向けの求人を多く扱っている人材紹介会社のため、登録している求職者の層も高年収だったり、給与アップを目指す人材が多いです。
BEET-AGENT|管理部門特化型の転職エージェント
BEET-AGENTも、WARC AGENT同様、管理部門に特化したエージェントです。
BEET-AGENTの特徴は、エンタープライズ企業やIPO準備中の求人が多く掲載されているという点です。そのため、成長企業に転職をしたい求職者や、会社拡大に向けて大きな裁量を持ちたいと考える求職者が多く、キャリアアップ意欲が高い求職者に出会える可能性があります。
企業の状況によっては、これからIPOをするなど様々な段階があると思うので、自社のフェーズや今後の段階によって、利用するエージェントを決めるのもオススメの方法です。
doda(デューダ)|人事・総務などに対応できる専門のアドバイザーが在籍
dodaの特徴は、転職サイトも転職エージェントも求職者が利用できるという点です。そのため、企業の求人への応募は、求職者が求人を見て応募する自己応募型とエージェントからの紹介型の2パターンで獲得することができます。
dodaは企業の規模問わず、あらゆる求人の掲載がされているため、様々なスキルや年齢層の求職者に出会える可能性があります。
また、求職者には担当アドバイザーがついているため、自社に理解がある企業担当者経由で、魅力を訴求してもらえることもできます。
未経験者の採用や、経験が浅い方の採用も視野に入れている企業は、利用してみるのをオススメします。
マイナビエージェント|20代後半から30代前半までの若手に強い転職エージェント
マイナビエージェントの特徴は、若手求職者の登録が多いという点です。20代後半から30代前半の登録が多いため、第二新卒や中堅層の採用を狙っている企業にはオススメのエージェントといえます。
マイナビエージェントは、全国各地に視点を構えているため、都内の企業でも地方の求職者を採用することも可能です。
ただし、求める人材がハイレベルな人材の企業には、マイナビエージェントの利用はオススメできません。リーダーレベルやマネージャーレベルの人材を求める場合、マイナビエージェントに登録している求職者の年齢とは若干異なる可能性があるため、自社が求める人材を確認してから利用を検討するようにしてください。
人事の転職|企業と求職者双方の将来を見据えた提案ができる
人事の転職の特徴は、企業の人事担当者と深い接点を持っているという点です。そのため、企業の社風や、どういった雰囲気なのかについて他社エージェントよりも詳細に把握している傾向があります。
詳細に企業について理解している担当者がいると、求職者に自社をアピールするときには強力なサポートになります。求人だけでは伝えきれない社風や社内の雰囲気を、第3者の担当アドバイザーから伝えてもらうことで、求職者も企業に対し安心感をもち、応募を獲得しやすくなります。
人事を中心に、総務や経理、法務や財務など、あらゆる管理部門の求人を取り扱っているので、利用を検討してみてください。
財務の人材市場の近況は?
財務の転職市場、人材市場について最新の動向を解説します。時代の流れや変化によって、市場の動きは一変するため、都度確認をしながら状況に合わせた採用活動を行ってください。
コロナ後、求人数・求職者数は増加傾向
2020年のコロナ禍では、あらゆる行動制限があり、転職市場にも影響が出ていましたが、2023年の現在では、コロナの影響も収まり、転職市場の動きもコロナ前の状況に回復しつつあります。
採用活動に関して、コロナを機に慎重になっていた企業もありましたが、人材不足が深刻化されている現在では、多くの企業が積極的に人材を確保しにいく売り手市場の状況になっています。
コロナを機に、自身のキャリアや生活の安定を第一に考えた行動をしていた求職者も、だんだんと転職活動を開始しだし、転職市場は活発化しつつあります。
特に、変化の時代だからこそ、企業の基盤となる管理本部の採用に注力しようと考える企業が多く、財務の求人数は増加傾向です。同時に、求職者も手に職をつけられる財務のような専門職への転職を考えている人材が増えてきているのが現状です。
スキルアップ・キャリアアップの為に経験者の転職が増加
財務は人気の職種であり、すべての企業にとって必要不可欠な存在です。
企業が財務担当者の採用を考えていると同時に、求職者もより自身の市場価値をあげるために、スキルアップを求めて転職を考えることが多いです。中でも、経理経験者がより高度な業務に携わりたいという意思で、財務への転職を目指す様子を多く見るようになりました。
財務からの転職であっても、キャリアアップを求めている人が多く、良い条件であれば積極的に転職を考える人材が増加してきています。
優秀な経験者採用を望む企業であれば、求職者が知りたいスキルアップを含めたはたらく環境や労働条件を提示することが必須になりつつあります。
採用担当が重視する財務に求める人の特徴は?
財務担当者を採用するに際して、財務に向いている人材の性格や能力について紹介します。
即戦力を採用したいならば、経理や財務の経験者を採用することが1番ですが、それ以外にも特徴があるので、参考にしてみてください。
数字に強い人
財務の業務では、数字管理が必須です。すべての業務に数字が絡んでくるといっても過言ではありません。そのため、財務には数字に強い人材が向いているといえます。
財務では、財務報告書や予算書の作成・分析、資金繰りの管理、投資判断など、数字を扱う機会が多いです。数字に対して苦手意識を持っている人材は、なかなか集中できずミスを起こしがちです。しかし、数字に強い人であれば、業務に対して集中して取り組み、的確に仕事をこなしてくれるので、仕事を任せやすいです。
数字の強さを判断するためには、中途採用でも選考に筆記試験を用いることや、資格の有無を確認することで判断できます。
数字の強さは、財務には必須のスキルになるため、必ず確認をするようにしてください。
論理的思考ができる人
財務の業務では、企業経営の状況を判断した結果、将来の計画を立てて資産管理や運用、その他複雑な課題解決や対策を考える必要があります。そのため、将来的な計画を的確に立てられる論理的思考を持った人材が向いているといえます。
財務の業務では、銀行から融資を受けるための対応をする機会があります。その際に、企業経営を円滑に進められるという銀行担当者が安心できる論理的な計画がないと、融資を認めてもらうことができません。融資を受けるためにも、財務担当者は論理的思考で計画を立て、計画的に資金調達を行わなくてはいけないのです。
考えるよりも行動派の人は、行動力があっていいですが、財務行には向いていません。まずは、状況をもとに今後の計画を論理的思考で考えられる人材を財務担当者として採用するようにしてください。
コミュニケーション能力が高い人
財務では、資金調達や予算管理などお金回りの仕事だけをすると思われがちですが、他の部署とのコミュニケーションは必須です。そのため、財務担当者にはコミュニケーション能力が求められます。
仕事を行う上で、コミュニケーション能力はあらゆる場面で求められます。財務担当者も他の職種と同様、コミュニケーション能力が必須になりますが、特に財務担当者は関わる人の幅が広いため、柔軟なコミュニケーション能力が求められます。
他部署の人はもちろん、経営者や銀行関係者、その他外部の関係者との関わりも多い財務担当者は、相手に合わせたコミュニケーションを取る必要があります。
相手に不快な思いをさせない且つ、相手が気持ちいいコミュニケーションが取れるように、状況や相手に合わせたコミュニケーションができる人材が財務に向いているといえます。
責任感が強い人
財務の業務は、企業の財政状況に大きく影響します。企業の財務状況を的確に管理することは、経営活動の判断に大きな影響が出るため、責任感が強い業務だといえます。そのため、責任をもって、厳密に業務遂行できる人材が財務に向いているといえます。
財務の業務は、企業経営にも大きく影響を与える業務です。財政状況や資産管理など、企業のお金回りを無責任な人材に任せてしまうと、企業経営のトラブルや経営状況の悪化につながる可能性があります。
そのため、財務にふさわしい人材は、責任感ある人だといえます。
採用担当者が財務の採用時に注目する資格は?
財務を採用する際に、求職者が保有している資格でスキルを判断することも可能です。
どのような資格を保有した求職者に注目すべきか、資格の特徴について解説するので、参考にしてみてください。
日商簿記2級以上は必要
簿記の資格を保有している求職者は注意して確認するようにしましょう。
特に簿記の資格の中でも、日商簿記検定は、会計の基本的な知識や簿記の技能を評価する資格のため数字に強く、経理や会計の知識があると判断できます。日商簿記検定では2級以上が実務で使えるレベルといわれているので、2級以上を取得している求職者は即戦力になると考えて大丈夫です。
日商簿記検定は、経理で必要とされる資格ではありますが、経理の業務内容は財務に活かすことができるため、日商簿記の資格を持っている方は、財務にも役立てることができると判断できます。
公認会計士
公認会計士の資格は、会計系の資格の中でも特に何度が高い資格といわれています。そのため、公認会計士の資格を保有している求職者は、財務で使える知識が備わっていると判断して問題ないです。
公認会計士の資格は、企業の財務諸表を監査するうえで大切なスキルや知識を学べる資格です。公認会計士で学んだ知識は、財務の業務でも活かすことができ、財務諸表分析や資産管理などの場面で活かすことができます。
資格保有者の中には、いずれ開業登録をして、監査や会計のプロとして働くことを目指している場合があるため、公認会計士の資格を持っている方は自身のキャリアに対する意識や、相当高いスキルを持ち合わせている優秀な人材と判断していいでしょう。
ファイナンシャルプランナー
ファイナンシャルプランナーは、個人や法人の資産管理や資産運用、相続などのコンサルティングを行う専門職であり、ファイナンシャルプランナーの資格(FP)を保有している求職者であれば、財務で活かせる知識を保有していると判断できます。
財務の業務では、経営状況をもとに企業の今後の計画を立て、資産管理を行う役目があります。ファイナンシャルプランナーでは、このような資産管理能力や将来の計画力を身につけることができるため、財務の業務でもかなり役に立つといえます。
また、ファイナンシャルプランナーの資格を持っている方は、ライフプランの提案を行う機会が多く、実戦でのファイナンシャルプランナー経験がある求職者であれば、交渉力やコミュニケーション能力が高い人材も多いです。
検索エンジンを利用して優秀な財務人材獲得へ
検索エンジンを利用した採用は、採用成功への最適な手段といえます。
多くの検索エンジンがありますが、どれもサービスなようや特徴がバラバラです。自社の採用活動に1番合っている検索エンジンはどれなのか、いくつかの検索エンジンを比較しながら検討してみてください。
2021年にSYNCAのカスタマーサクセスとしてWARCにジョイン。コーポレート領域に特化し、求職者の転職支援から企業の採用支援の双方に従事し、BizDevとしても機能の企画立案などに携わる。