採用は、企業にとって重要なミッションです。この重要な役割を担うのが「人事」です。優秀な人事を採用することで、企業にとって大きなメリットにつながるため、優秀な人事を採用の採用を考えている経営者や採用担当者は多いのではないでしょうか。

本記事では、人材紹介会社を利用した人事の採用について解説をします。人材紹介会社の中でも人事専門の人材会社を選ぶ際のポイントや人事専門の人材紹介会社の特徴、メリット・デメリットについても解説をしているので、本記事を参考に人事の採用活動を行ってみてください。

　　 　　　　 　　　　 　　　　 　　　　

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人事専門の人材紹介会社とは？

人材紹介会社は、人材を募集している企業に対し求職者を紹介する会社です。幅広い求人を取り揃えている総合型人材紹介会社をはじめ、バックオフィスなどに特化した専門的人材会社など、人材紹介会社によって提供しているサービスや強みが異なります。

人事専門の人材紹介会社は、名前の通り人事の経験がある求職者や人事の求人のみを扱っている会社のため、人事の採用を考えている企業にとってオススメの人材紹介会社です。

人事職の主な業務とは

人事の主な仕事は以下の4つです。

• Green

  IT・Web業界の人材に強く、成功報酬型サービスとして知名度が高い求人サービス。2013年にソーシャルメディアの機能の1つ、インタラクティブコミュニケーション機能を導入しソーシャルリクルーティングが可能になりました。企業、求職者ともに「気になる」ボタンによるダイレクトアプローチで、まず「繋がり」、「会って」から採用のステップに移ることができるのが特徴です。

• Wantedly Admin

  企業とサービス登録者を繋ぎ「一緒に働きたい人を見つける」ためのSNSです。日本におけるソーシャルリクルーティングの代表的なサービスといわれています。ソーシャルグラフにより、登録者について友人関係や友人の評価など多角的な情報から判断できるという特徴があります。

• OfferBox

  OfferBoxは、登録者数20万人以上、就活生の3人に1人が利用する新卒向けのダイレクトリクルーティングサービスです。学生からの支持が高く、4年連続「新卒オファー型就活サイト学生利用率No.1」に選ばれています。

企業が必要とする人材の採用

求める人材にマッチしない人材を採用してしまった場合、受け入れ部署と新入社員のミスマッチが生じ、早期離職や社内トラブルにつながりかねません。トラブルを未然に防ぐためにも、採用活動を始める前に入念な準備が必要です。

具体的には、採用計画の立案、求める人物像のすり合わせ、具体的な採用人数や希望入社時期を決める必要があります。採用する際に決めておくべき内容をあらかじめ受け入れ部署とすり合わせをしてから、採用活動を開始することが大切です。

採用活動を開始してからは、自社採用サイトや求人媒体、SNSや人材紹介会社の利用など、求職者からの応募を募るために適切な手段を採用予算内で考え、実行して行く必要があります。

必要となる教育を企画・実行

新入社員が入社してからは、人事が研修や教育を担当します。

新卒・中途で入社してきた新入社員は、まだ企業のことを理解していません。その状況でいきなり業務を開始しても、なかなかなじめず業務効率の悪化や離職につながる可能性があります。

人事は新入社員に向けたオリエンテーションや短期間の研修を用意することで、早期離職などの問題を事前に回避してください。内容は企業によって異なりますが、企業のことを理解できる研修や業務内容について、新卒社員にはビジネスマナー研修など、さまざまです。

また、経営者や管理職に対するマネジメント研修も人事の役目です。マネジメント研修は、後輩教育や部下への指導を行う管理職にとって必須の研修です。外部へ研修を委託する場合もありますが、その際は人事が中心となり委託企業に対して「どのような効果が欲しいか」「どのようなことを学んでほしいか」を伝えたうえで、研修内容を決める役目を担います。

労務管理を実施

企業によっては、労務管理を労務担当者が担当する場合と、人事が担当する場合があります。

労務管理とは、企業が従業員を雇用するうえで発生するさまざまな手続きのことを言います。具体的には、社会保険への加入手続きや給与計算、勤怠管理や健康診断、福利厚生の管理などです。

労務管理を怠ると、従業員からの信頼がなくなり労使間のトラブルにつながる可能性があります。労使間のトラブルは、企業経営にとって大打撃となり、最悪の場合は従業員の離職や会社イメージが下がるなど、解決することが不可能なトラブルに発展しかねません。

そういったトラブルを事前に防ぐためにも、労務管理は重要であり人事の大切な業務の1つです。

人事評価制度の設計・運営

従業員の評価や給与、待遇を決めるのも人事の重要な業務です。

人事は、従業員を適切な基準で評価するために、評価制度の設計・運営を行います。従業員が自分で決めた目標設定に対し、どの程度達成できているかを判断するツールや手段を導入し、一定期間ごとに公平な評価をしていきます。ツールだけでなく、上司や先輩からの評価も踏まえ、従業員が納得できる評価をする評価をするのが人事の役目です。

人事だけの目線で評価をしてしまったら、従業員が納得する評価ができず、反感や不信感をいだかれてしまいます。人事はあらゆる目線からの評価を加味して給与や待遇に反映をさせなくてはいけないため、評価制度の設計も運営も人事にとって重要な業務です。

人材紹介会社とは

人材紹介会社とは、人材を募集している企業に対して求職者を紹介するサービスを提供している会社です。

人材紹介会社には主に2種類あり、人材紹介会社のデータベースに登録された人材から候補者を選定する「登録型」と、人材紹介会社のデータベース以外にもSNSや人脈など幅広い範囲から候補者を選定する「サーチ型」があります。

以下では、人材紹介会社について求職者目線と企業目線で詳しく解説をします。

求職者へのサービス

求職者が転職を考えた際、多くの人が登録をするのが人材紹介会社のサービスです。

人材紹介会社は、求職者に対し担当コンサルタントをつけ、マンツーマンで転職活動をサポートします。具体的には、求職者の希望条件や求める仕事環境を聞いたうえでの提案、求職者の適性に合う職種の紹介、履歴書・職務経歴書の添削、面接練習や内定までのフォローを行います。

転職活動に対し不安を感じている求職者や、自分に合う職種が何か悩んでいる求職者にとって、担当コンサルタントからの客観的な目線での意見は、求職者に新たな可能性を与えるため、転職活動をする際に人材紹介会社へ登録をする求職者は多いです。

人材紹介会社への登録は、求職者は無料でできるため、自分に合った企業に出会うことや非公開求人を見ることができるというメリットもあります。

求人者へのサービス

人材を求めている企業（求人者）へ人材紹介が提供するサービスには、採用代行のようなサポートがあります。

人材紹介会社は、企業が求める人物像をヒアリングし、自社のデータベースから条件に合う人材を選定し、企業に紹介をします。それ以外にも、求職者が企業に興味を持つような求人票を作成したり、定期的に企業とうち合わせをします。なぜなら、現状の転職市場感や競合他社の採用状況・市場感を伝えることで、企業の採用活動をサポートするためです。求職者の応募を獲得した後は、求職者と企業の間に入り面接の日程調整や双方の面接後の感想確認、内定までのサポートを行います。

企業は、人材紹介会社を利用することで、これまで人事だけが行っていた採用活動における業務を人材紹介会社が一部を担ってくれるため、業務工数が削減でき効率的に採用活動を進めることができるというメリットがあります。

派遣会社との違い

人材紹介会社と派遣会社の大きな違いは、雇用形態と支払う費用です。

人材紹介会社経由で雇用契約を結ぶのは、求人企業と求職者です。企業の採用活動をサポートしてくれるのが人材紹介会社です。

一方で、人材派遣は人材派遣会社と労働者が雇用契約を結ぶため、求人を出している受け入れ企業とは契約を結びません。契約上決められた一定期間のみ、労働者を企業に派遣し企業の労働力を補完するサービスを行うのが、派遣会社です。

人材紹介の場合、企業が支払うのはあらかじめ定められた料率の人材紹介手数料または着手金です。しかし、人材派遣の場合は、派遣費用が発生します。さらに、紹介予定派遣の場合は、紹介手数料も発生するため、人材紹介会社へ支払う費用とは異なるので注意しましょう。

人材紹介会社を利用するメリットは？

以下では人材紹介会社を利用するメリットについて解説をします。

求人媒体や広告、ダイレクトリクルーティングを利用するサイトは異なるメリットがあるので、人材紹介会社を利用するメリットをしっかりと理解し、利用を検討してみてください。

非公開求人ができる

人材紹介会社を利用することで、社内外には秘密にしたい非公開求人を求職者限定で公開することができます。

管理職や役員などの重要ポジションや、新規プロジェクトメンバーの求人など、社内外に採用活動をしていることを知られたくない場合もあるでしょう。企業が希望すれば求人を非公開求人として人材紹介会社で公開してもらうことができます。

非公開求人を人材紹介会社に頼む場合は、担当コンサルタントとの信頼関係を構築する必要があります。関係構築のためには、担当コンサルタントに自社の採用計画や採用基準を明確に伝え、自社の求める人物像やマッチする人材を十分に理解してもらうことが大切です。

そうすることで、秘密にしたい採用活動も安心して人材紹介会社に託すことができるので、採用活動の幅が広がり、より優秀な人材を獲得しやすくなります。

人事担当者の工数削減に繋がる

人材紹介会社を利用することで、これまで人事が行っていた母集団形成から入社までのあらゆる段階での業務を削減することができます。

人材紹介会社を利用すれば、自社が求める人物像に合わせた人材を人材紹介会社から紹介できます。そのため、これまで人事が時間をかけて計画し実行していた母集団形成に費やす時間が削減できます。求人の作成や自社を知ってもらうためのイベント参加・会社説明会など、母集団形成にかかっていた工数を削減するだけでも、人事の負担は減り、面接などの選考に費やす時間を増やすことができます。

また、求職者との面接調整等も人材紹介会社が間に入って行ってくれるため、細かなメールのやり取りを行わずに、スムーズに採用活動を行えるのもメリットです。

求める人材像にマッチした人を採用しやすい

自社が求める人物像を人材紹介会社に伝えれば、条件に合う人材の紹介をされるので、求める人物像に出会いやすいというメリットがあります。

人材紹介会社は、既存データベースの中から企業が求める条件に合う人材を見つけ出します。大量にいる求職者の中から、データ化された求職者の希望や経験スキルをもとに条件に当てはまる人材を探し出すため、求人媒体や自社サイトで求人を掲載するより、マッチ度の高い人材に出会える可能性があります。

企業はマッチ度の高い人材を紹介されるためには、具体的に人材紹介会社に求める人物像を伝える必要があります。そのため、人材紹介会社利用前にどのような人材が欲しいか、スキルや経験年数、思考や人数などできるだけ詳細を決めておくようにしてください。

料金は採用成功報酬型

人材紹介会社は成功報酬型のため、求人媒体や広告費のように成果が出る前に費用を支払う必要がありません。そのため、無駄な費用を削減することができます。

人材紹介会社の費用が発生する際は、紹介された人材の入社後です。あらかじめ決められた成功報酬の割合に合わせて、費用を支払います。多くの会社が35％〜45％で成功報酬を支払っていますが、中には50％以上に引き上げている企業も最近では多いです。

何人紹介を受けても、費用の発生は入社後のため、多くの求職者に会いながら自社に合う人材を無料で選定できるという点でも、人材紹介会社を利用するメリットはあります。

転職希望者は客観的なアドバイスにより安心できる

企業に対する意見や評価、魅力を担当コンサルタントの第三者目線で求職者に伝えることができるため、求職者に安心感を与えることができます。

企業から求職者に対して自社の魅力をアピールしても、なかなか信用を得ることができません。企業目線だけでなく、客観的に企業を見た第三者の目線からの評価が、求職者を安心させる大きな要因になります。

最近だと、ネットの口コミや実際に働いている従業員からの意見を重視する求職者が増えていますが、それらと同様人材紹介会社の担当コンサルタントの意見を重視する求職者も多いです。

企業は人材紹介会社を利用することで、自社の魅力を第三者目線で求職者にアピールしてもらうことができるため、求職者の信頼を得やすいというメリットがあります。

特定の分野に特化した人材を確保できる

人材紹介会社の中でも、特定の分野に特化した人材紹介会社と幅広い求人を扱っている総合型人材紹介会社があります。

人事の採用をしたいと考えている企業にとって、特定の分野に特化した人材紹介会社を利用することは、求める人材に効率的に会うことができオススメの方法です。

バックオフィスに特化した人材紹介会社や、人事経験者のみを扱っている人材紹介会社もあるため、これらの人材紹介会社を利用することで、人事希望の経験者採用を実現することができます。

人事に特化した人材紹介会社であれば、人事採用に必須な要件や大切なポイントについての専門知識を持っている担当コンサルタントも多いので、安心して採用活動を進めることができるのがメリットです。

募集をすぐに開始できる

求人広告や求人サイトを利用しや採用活動の場合、求人に記載する内容の選定や取材対応、写真などの素材提供など、準備に時間がかかります。しかし、人材紹介会社を利用した採用活動であれば、必要な時に求人を公開することが可能なため、すぐに募集を開始できます。

すぐに人材を採用したいと考えている企業にとって、取材対応や素材の提供は時間と工数がかかり、採用スピードが落ちてしまいます。一方で、人材紹介会社を利用すれば、募集を開始したいと思ったらすぐに求人を公開することができるため、無駄な時間をかけずに採用活動を進めることができます。

もし、採用活動を中止することになっても、人材紹介会社を利用していれば募集をすぐに非公開にすることができるので安心です。また、募集を再開したいとなればその時に迅速に対応をしてくれるので、企業の採用活動に合わせた柔軟な対応ができるのは、人材紹介会社を利用するメリットとして考えられます。

応募書類の精度が高い

人材紹介会社経由での応募は、企業が求める人物像に近い人材の応募が多いです。理由は、求職者が応募後、人材紹介会社がその企業に合う人材か、応募資格を兼ね備えている人材か事前にスクリーニングしているからです。

求人媒体や広告経由での自己応募だと、自社が求める人物像とは異なる求職者からの応募も集まってしまいます。そうなった際、人事は書類選考や面接の手間が増え、採用活動の効率が悪くなってしまいます。

しかし、人材紹介会社が事前に応募者をスクリーニングしていたら、企業の人事は自社に合う人材の書類選考や面接のみに対応をすればいいため、余分な工数をかけず効率的に採用活動を行うことができます。

人事が少なく、採用活動を効率的に行いたいと考える企業にとって、人材紹介会社が行うスクリーニングはメリットがあるといえます。

人材紹介会社を選ぶポイントは？

以下では人材紹介会社を選ぶ際のポイントについて解説をします。

人材紹介会社でも、提供しているサービスや特徴、強みが異なります。以下の解説を参考に、自社が求めるサービスを提供している人材紹介会社を利用することで、効率的に採用活動を行えるようにしてください。

実績をオープンにしている

人材紹介会社を選ぶ際には、登録している求職者の人数や経験職種・希望職種の割合など、求職者の情報や企業の紹介実績を確認するようにしましょう。

紹介実績は年代や部門、職種などを記載しているサイトがあるので、その企業のサイトだけでなくまとめサイトなども参考になります。ただ登録者数が多いだけ、紹介実績がない企業では意味がありません。また、自社が求める人材がどの程度登録されているかを確認せず人材紹介会社を利用した結果、全く求める人材がいなかったケースも多々あります。

自社が求める人材や経験者、希望者はどの程度いるのかは必ず確認をするようにしてください。サイト上で導入事例を掲載している企業もあるので、自社と規模・業種の近い事例があれば確認してみるのもオススメです。

経験豊富な人材が多く登録している会社

即戦力を求めているならば、経験者が多く登録しているかも確認するようにしましょう。

人材紹介会社によっては、未経験転職や第二新卒の転職支援を中心に行っている会社もあります。一方で、ハイクラス層の転職や高年収求人のみを扱っている人材紹介会社もあるため、自社が求めている人事はどの程度スキルを擁している必要があるかで、人材紹介会社を選定するようにしましょう。

一般的には、未経験転職や第二新卒の転職を支援している人材紹介会社は経験者が少ないです。ハイクラス層の転職支援を行っている人材紹介会社は、経験者が多く即戦力になる人材が多いですが、年収が高く成功報酬の費用も上がります。

経験豊富な人材に多く会いたい企業にとって、経験者の登録が多い人材紹介会社はオススメですが、費用感が上がる点だけ注意して検討してみてください。

分業型か統一型か

人材紹介会社には、分業型と統一型の2つのパターンがあります。

以下ではそれぞれの特徴について解説をするので、自社にとってどちらの方法が適しているか記事を参考に検討してみてください。

分業型

分業型は、企業に対してコンサルティングを行うエージェントと、候補者に対してコンサルティングを行うキャリアコンサルタントに分かれて支援する方法をいいます。

分業型のメリットは、各担当者がそれぞれの対象に深く寄り添った提案ができるため、信頼関係が気づきやすく、適度なコミュニケーションも取りやすい点です。一方で、分業型の場合、エージェントとキャリアコンサルタントとの間で意思疎通がうまくいかない可能性があります。その結果、自社の魅力をうまく伝えきれずに選考を辞退されてしまうケースや、求職者とのやり取りに時間がかかるなどデメリットもあります。

多くのエージェントが分業型で行っていますが、統一型のエージェントもあるので、気になっている人材紹介会社にはどちらの方法で行っているか確認するようにしましょう。

統一型

統一型は、企業と候補者の対応を1人のエージェントが行う方法です。

双方の意見を1人のコンサルタントがヒアリングするため、担当者が互いの肌感覚をキャッチアップし、適切なコミュニケーションをとってくれます。また、採用の決め手やニーズを深く理解してくれるため、認識の相違が生じにくく、適切なコミュニケーションを行うことができます。

一方で、企業と候補者の両方の対応を1人のコンサルタントが行うため、コンサルタントが担当できる企業数や求職者数に限りがあり、契約を断られる場合や連絡がなかなかつかない可能性があります。

あまり多くのお客様を持っていない統一型であれば問題ないですが、人気の人材紹介会社だとなかなか紹介がこないなど、デメリットが生じる可能性があるので注意してください。

人材紹介会社からの人材紹介の流れは？

人材紹介会社を選定後、契約から人材の紹介、入社までの流れについて解説をします。

紹介されている流れを参考に、採用活動のスケジュールを計画してみてください。

①選定した人材紹介会社に問い合わせをする

人材紹介会社を選定したら、その会社に問合せをしてみましょう。

一般的には、若手採用を希望するのであれば第二新卒や20代30代の登録が多い人材紹介会社を中心に問い合わせをするようにしましょう。40代50代などのハイクラス層やマネジメント経験がある人材を希望する場合は、ハイクラス向けの人材紹介会社への問い合わせをするなど、自社の希望に合った人材紹介会社への問い合わせをするようにしてください。

また、IT・建築など特定業界に強みのある人材紹介会社や、デザイナー・エンジニア・プログラマーなど特定職種に強い人材紹介会社もあるので、求める人材を明確にしてから問合せするのがオススメです。

問合せでは、人材紹介会社が提供しているサービスについての詳細や、自社の募集要件に合いそうな適切な人材がいるかの確認を、電話や問合せフォームから確認をすることができます。

②選定した人材紹介会社からのヒアリング

いくつか選定した人材紹介会社の中から、利用を検討したい人材紹介会社が決まったら、担当者との打ち合わせを実施してください。

打ち合わせでは、求人の募集背景や募集職種、求める人物像や採用目標人数、最低限の応募資格や必須スキル、給与などの条件面も伝えるようにしてください。また、求人情報だけでなく、初回打ち合わせでは自社の社風やアピールポイントなど、できる限り自社を理解してもらえるような説明もするようにしてください。

打ち合わせの際に、必ず確認しなくてはいけないのが費用についてです。基本的には、人材紹介会社は成果報酬型料なので、その料率を確認することと、早期離職の場合の返金規定の2種類は必ず確認をしてください。

ちなみに返金規定とは、紹介された人材が入社後すぐに退職してしまった場合に、報酬の一部が返還される規定のことをいいます。返金額の料率は人材紹介会社によって異なりますが、1か月以内の離職は100％、3ヵ月以内の離職は50％の返金規定を定めている人材紹介会社が多いです。

③契約の締結

初回打ち合わせで、双方の合意が取れた際は、人材紹介会社との契約を締結しましょう。

取り交わす契約書は「人材紹介基本契約書」などと呼ばれ、手数料率や秘密保持義務、トラブル発生時の損害賠償、返金規定などが記載されます。事前に打ち合わせで確認をしている内容ではありますが、契約書を締結する際には必ず内容を確認し、打ち合わせ内容と相違がないかを確認するようにしてください。

また、トラブル発生時の損害賠償については、人材紹介会社によって記載内容が異なります。なるべくトラブル発生時に自社に不利はないような内容で契約は締結するべきなので、万が一気になる点があれば、人材紹介会社に交渉をし契約を見直してもらうことも可能です。

④マッチング精度の高い人材が選出・紹介

契約後は、人材紹介会社は自社の条件や求人情報をもとに求人票を作成し、完成した求人を企業側が確認ができた時点から、求人が公開されます。その後、求職者への求人紹介や求職者からの応募意思を獲得することができ、人材紹介会社から人材紹介がされます。

人材紹介会社によって企業と求職者のマッチング手段は異なります。ですが、職務経歴や保有スキルなどを利用したマッチングを実施し、そのうえで価値観や性格を踏まえたマインド面を考慮したマッチングをすることが多いです。

ただし、登録者が多い総合型の人材紹介会社は、紹介人材の量は多いですがマッチングの質が低い場合があります。これはシステムでの判断のため、マインド面でのマッチングが考慮されていないことがあるからです。一方で、専門性の高い人材紹介会社は人材紹介量は少ないですが、マッチング度が高くなる傾向があります。

母集団形成を増やしたいか、質の高いマッチングをしたいかで変わってくるので、その点を考慮していくつか人材紹介会社を利用してみるのもオススメです。

⑤書類選考

人材紹介会社から人材の紹介が来たら、応募書類を確認し2〜3日以内に合否を伝えるようにしましょう。

書類選考はスピーディーに確認・合否判断することが大切です。何日も書類選考に時間をかけていると、採用のスピード感が遅く、なかなか採用活動を進められません。また、人材紹介会社からも、この企業は採用スピードが遅くなかなか決まらない会社だという印象を持たれてしまい、紹介される人材の量が減少してしまう可能性があります。

はじめのうちは、人材紹介会社もどのレベルなら書類が通るかわからないため、書類選考の合否を伝える際は、的確なフィードバックをするようにしてください。書類だけで求職者の能力を測ることはできないため、できる限り最初のほうは面接で会うようにし、自社のボーダーラインを決めるようにしてみてください。

⑥面接

書類選考を通過した求職者にはすぐに面接をうようにしましょう。求職者との面接日程の調整は紹介会社経由で実施するのが基本です。

ただし、採用人数の多い場合は、会社説明会に参加してもらって他ルートからの応募者と同じように扱うケースもあります。ですので、自社のやりやすい採用活動の流れを人材紹介会社に共有をし、協力をしてもらうようにしてください。

面接の結果についても、書類選考同様に2〜3日以内に合否を伝えるようにしましょう。面接での所感や求職者への感想、フィードバックは人材紹介会社に具体的に伝え、今後の紹介の際に活かせるようにしてください。

⑦人材紹介会社に採用の通知

求職者に内定を出すことが決まったら、人材紹介会社経由で伝えるようにしましょう。一般的には、求職者が内定承諾をするまで、企業と求職者が直接連絡を取ることは禁止されています。内定承諾を受けるまでは、求職者への連絡は必ず人材紹介会社を通して行うようにしてください。

内定を伝える際は、人材紹介会社から求職者の転職活動状況や面接感想をヒアリングして、待遇条件を決めるようにしてください。

また、求職者が希望する勤務開始日や待遇、労働条件や給与などの細かな条件についても必ず事前に確認をするようにしてください。

企業と求職者、双方の希望内容をヒアリングした上で、円満に契約成立へと導くことが人材紹介会社の重要な役割なので、その役割に頼って企業は円滑に採用活動を進めましょう。

⑧紹介手数料の支払い

一般的に中途採用の場合、成功報酬の支払いは、求職者が入社した月の末日や翌月末日に発生します。その際は、契約書に記載されている料率通りの費用を、必ず期日内に指定振り込み先に支払うようにしてください。

入社後、早期離職をした場合は契約書の返金規定に基づいてすぐに対応をするようにしてください。企業は、人材紹介会社にやめたことを報告し、返金規定の確認や振込方法の確認、振込時期の確認も必ず行い、トラブルにならないよう注意しながら対応をしてください。

また、人材紹介会社によっては、入社後3か月から半年を目安に、紹介した人材の活躍度合い、企業とのマッチ度合いについてのアンケートが送られてくることがあります。

今後の紹介に活かせるように、アンケートには具体的に回答するようにしてください。

人事専門のオススメの人材紹介会社は？

最後に人事の採用にオススメの人材紹介会社を7社紹介します。

それぞれ、登録者数や年代、サービスが異なるので、特徴を理解するうえで自社に合った人材紹介会社を検討してみてください。

WARC AGENT｜経営管理部門のプロフェッショナル人材と企業を繋ぐ

WARC AGENTは、キャリアアップを希望している求職者や年収アップを目指している求職者の登録が多い人材紹介会社です。

特徴は、企業から直接スカウトを求職者に対して送れる点です。求職者が持つスキルやキャリアが気になれば、積極的に企業側からスカウトを送信できるので、自社が求める人材に出会いやすいというメリットがあります。

また、求職者に対して専門のキャリアコンサルタントがついているため、求職者の転職に対する意識が高く、キャリアコンサルタントから受けたアドバイスをもとに転職活動をしているため、求職者の質もかなり高いです。

専門職やスペシャリスト向けの求人を多く扱っている人材紹介会社のため、登録している求職者の層も高年収だったり、給与アップを目指す人材が多いです。

パソナキャリア｜株式会社パソナが運営する人材紹介サ－ビス

パソナキャリアは、大手企業やベンチャー企業など、幅広い企業の求人情報を取り扱っています。そのため、登録している求職者も企業規模問わず転職活動をしている人材が多く、自社にマッチした人材を豊富なデータベースの中から探し出すことができます。

パソナキャリアは、年収700万円以上のいわゆるハイクラス人材の採用支援を数多くの企業に手掛けてきた実績があります。企業が求める人物像にマッチしたハイレベルな能力を持った求職者の紹介が期待できます。また、オリコン顧客満足度調査で3年連続第1位を受賞しているという実績もあるので、かなり信用できる人材紹介会社です。

リクルートエージェント｜企業側の採用条件をキャリアアドバイザーがマッチング

リクルートエージェントは、就職・人材採用のほか、住まい・自動車・学習など幅広い事業領域において企業活動を行っている株式会社リクルートが運営する人材紹介会社です。

人材紹介会社の中でも、採用支援成功実績No.1を誇り、年間登録者数は約125万2,000名、年間採用決定数は約5万2,000名と、数多くの人材紹介を成功させた実績を持っています。

完全成功報酬型のため初期費用不要、専門のアドバイザーによる効率的な採用活動のサポートをしてくれるため、効率的に採用活動をしたい企業にはオススメの人材紹介会社です。

また、登録者が多い分自社に会う人材に出会いやすいという特徴もあり、母集団形成を増やしたい企業にはオススメです。

デューダ（doda）｜専門性の高い人材、管理職候補までマッチング

dodaは、パーソルキャリア株式会社が運営する人材紹介サービスです。パーソルキャリア会社は、人材に関わる幅広いサービスを手掛けている会社です。

dodaは、大手企業をはじめ中小企業など、企業規模問わず導入されているため、多数の採用活動を支援する実績があります。完全成功報酬型のため初期費用は必要なく、採用した人材が早期退職した場合も返金規定もしっかりあるので、安心して利用できます。

dodaに登録している求職者の幅は広く、第二新卒から専門性の高い人材、マネジメント経験がある管理職候補など、あらゆる人材に出会うことが可能です。豊富なデータベースの中から企業が求める人材に出会うことができるので、オススメのエージェントです。

マイナビエージェント｜業界に特化した専任のキャリアアドバイザーが担当

マイナビエージェントは、出版や採用、PR、人材育成など幅広い事業を展開している株式会社マイナビが運営している人材紹介サービスです。

就職情報サイト「マイナビ」や、転職情報サイト「マイナビ転職」などの運営で培った豊富なノウハウがあるため、これらのノウハウを活かした採用支援をしてくれます。

また、マイナビのキャリアアドバイザーは、各職種について精通しているアドバイザーが多く、効率的かつ的確な採用支援を行ってくれるので、プロの目線から優秀な人事を採用することが可能です。

求職者も、専任のアドバイザーに魅力を感じ登録しているケースが多く、専門性ある人材に出会う可能性も高くなるというメリットがあります。

人事の転職｜人事専門の転職エージェント

人事の転職は、人事経験者や人事になりたい求職者の転職を支援する、人事職に特化した人材紹介会社です。

そのほかにも、総務や経理、労務など管理部門の求人も取り扱っているため、登録している求職者はバックオフィスへの転職希望者が多いのが特徴です。

運営会社は日本最大のHRポータル「日本の人事部」を提供しているため、人事に関する知識が豊富で、あらゆる知識を活かしたプロからのアドバイスを受けることが可能です。

また、人事の転職は企業人事と深く交流を持っているという点で、自社の事情をよく理解し自社に会う人材を紹介してもらえると可能性があるので、人事採用に注力をしたい企業にはオススメの人材紹介会社です。

ビズリーチ｜ハイクラス転職

ビズリーチは、ハイクラス向けスカウト型サービスです。

スカウト型の採用は、企業が人材紹介からの紹介を待つ受け身型とは異なり、企業から気になる求職者に直接アプローチをすることができます。

ビズリーチの特徴は、ハイクラス層の求職者が多く、転職エージェントの中でも珍しい登録に審査を用いている点です。そのため、管理職やリーダー候補を探している企業には、ハイクラス層に出会いやすいオススメの人材紹介会社だといえます。

ハイクラス層が多いため、第二新卒や未経験採用を考えている企業には向いていません。また、多くの企業が優秀な人材をスカウトするために登録をしているため、採用バッティングが起こりやすい傾向と、求職者に対するオファー額の費用が高くなる点は注意してください。

人材紹介会社を利用して優秀な人事採用へ

人事の採用は、企業にとって重要なポジションになるため慎重に行うようにしましょう。

人事専門の人材紹介会社を利用することで、自社が求める優秀な人材を採用できる可能性は一気に上がります。人事の採用に詳しい人材紹介会社の知識を活かしながら採用活動を進めるのが賢明です。人事をはじめ、あらゆるバックオフィス人材の人材紹介に特化したWARC AGENTであれば、人事の採用だけでなく企業経営を支える優秀なバックオフィス人材の採用も可能です。

人材紹介会社の専門的で的確なアドバイスをもらいながら、求める人材に出会えるよう採用活動を進めてみてください。